子ども部屋の床は畳がいいかフローリングがいいか…
私の実家には子ども部屋が２部屋あり、片方がフローリングもう一方が畳の部屋でした、子ども部屋を作ったのは私が小学校３年生になったときです
弟が小学生になるのでそろそろ子ども部屋が必要だろうと増築して作ってもらいました。まぁ子ども３人に子どもが部屋２つという状況でしたが文句は言えません。私と姉で１部屋、弟は１人部屋です
母に言われるまま私たちがフローリング、弟は畳の部屋になりました
理由は男の子の方が暴れるから…１階に祖父母が住んでいたので音の響きにくい畳の部屋を弟の部屋にすることにしたそうです
ちなみにこの畳の部屋、畳の下は私たちの部屋と同じフローリングになっていて将来好きな方を選べるようになっていました
大きくなっていろいろなことを気にするようになったら畳の部屋が嫌になるのではないかという母の配慮だったのですが、すぐにごろんと寝ころべるこの畳の部屋はこの先ずっと畳のままなのです
弟が家を出てからは私がこの部屋を使っていました、畳の上でゴロゴロできるし床に座っても痛くないし、私もこの部屋を気に入っていました
ですから私は子ども部屋には畳が良いのではないかと思うのです、畳に布団。姉弟並んで寝ればいいじゃないですか…
我が家も子ども３人に子ども部屋２つなのでベッドを置くと狭くなるしぜひ畳で！と思ったのですが旦那さんはフローリング派
「畳はオシャレじゃない！子どもは絶対フローリングにベッドの方が喜ぶよ
女の子なんだよ～友達連れてきたときオシャレな部屋の方がいいじゃないか」というのです、埼玉の注文住宅に住む親戚の家の子ども部屋が黒を基調にしたオシャレな部屋で５才の子どももその部屋を気に入っているそうで、その部屋なら大きくなってもそのまま使えるのでそんな部屋を目指したいんだそうです
まぁ子どもの意見も聞かないといけないのですが、親にも夢があるんですよね(笑)
注文住宅を造るときには、土地探しや住宅ローン、住宅会社探し、住宅造りとしなければいけないことや時間がかかることが多いので、あまり住宅にこだわりがない場合には手間といえるでしょう。
それと比べると分譲住宅は手間がかかりません。
分譲住宅では土地探しをする必要もありませんし、住宅を造ってくれる会社も探す必要はありません。
また住宅が建っているので、デザインや住宅の中を見ることができますし、購入後はすぐに引越しをすることができます。
住宅を見てから選ぶことができるので、住宅に納得をして買うことができます。
他に分譲住宅では周辺の環境がいいということも挙げられます。
分譲住宅は広くて良い土地がある場合に造られることが多いです。
広くて良い土地をそのまま売るよりも、土地を分けて住宅を建てて売ることでより利益を出すことができるのです。
住宅を建てて売るのですから、売れないということは避けなければいけません。
そのため良い土地であるほうがいいのです。
注文住宅よりも値段が安いというのもいいところになります。
建物はコストを下げるために大量生産の材料で造られていますので、質としては注文住宅に劣ることになるかもしれませんがそこで生活をしていくのに支障はない場合がほとんどです。
分譲住宅の悪いところは新しく近所づき合いをしていかないといけないことがあります。
そういったことが得意な場合にはいいのですが、苦手な人には大変かもしれません。
他には住宅を建てているところを見ることができないということがあります。
そこまで気にすることではないと思いますが、手抜きがあるかもしれないと考えられる人もいるようです。
実際に手抜きがあることもあるでしょうが、ほとんどないでしょう。
重大な欠陥などがあれば、売主が責任をとらないといけないためです。
いいところ悪いところありますが、注文住宅よりも気軽に購入できるのが分譲住宅なのです。
賃貸のアパートまたはマンションの借り入れをする場合に、一戸建ての住宅やマンションを購入することに比べてどのようなメリット・デメリットがあるのかを紹介していきます。
賃貸物件のいいところは、環境の変化に合わせて住居を変更しやすいといえるところでしょう。引越しをするとまた敷金や礼金などの初期費用が必要になってきますが、一戸建ての住宅や分譲マンションなどの場合には、そこを出るにはもっと大変です。
住宅を置いたままみんなで引っ越すというのも考えられる選択肢ではありますが、ちょっと違う気がします。
他に貸しに出したり、売りに出して引っ越すという選択肢も考えられますが、大変ですね。
他に一戸建ての住宅などと比べて住宅ローンの返済をする必要がないので気が楽だといえるでしょう。
住宅ローンは返済することができなければ住宅を手放すことになりますが、賃貸物件で家賃を払えなくなっても、他のところに移ったりすることで対応することができます。
賃貸物件のデメリットは自分のものではないということです。
アパート、マンションは集合住宅で他の人が住んでいるところなので周りに気を使って生活をしなければいけません。
特に音の面で悩まされることが多くあると思います。
それに比べると一戸建て住宅などは、音に悩まされにくいです。
大分の不動産会社で賃貸物件を借りている友人がいますが、俺はずっと賃貸に住み続けるといっています。最近ではそういう考えも多くなってきているのかもしれません。
新築や不動産物件を購入する時に大半の方が住宅ローンを借りるわけですが、当然住宅ローンには金利があります。
その金利を考えておかないと住宅ローンの返済が困難になっていく場合があります。
金利というのは利息を割合形式で表したものです。
金利の選び方で失敗をしてしまい、後々住宅ローンの借り換えを行うことになったり、住宅を手放さざるを得ないことになる場合もあります。
金利には主に固定金利と変動金利があります。固定金利のほうが安定していて返済がしやすいとはいえます。
返済がしやすい理由として金利が固定されているということにあります。
例えば金利が3%ならばそのまま景気などが変わったとしても3%のままなのです。
しかし、問題として元々の金利が高く設定されていることがあります。
もし、金利が高く設定されていないのならばほとんどの人がこの固定金利を借りるでしょう。
大分で注文住宅を購入した友人も金利をどうするか考えていました。
安定している固定金利のほうがいいんだけど、変動金利の金利の低さも魅力があるということで悩んでいました。
最終的には固定金利のほうを選びました。
変動金利は初期の金利が低く設定されているため、できるだけ安く返したい、今後金利はあがらないだろうというときに借りられやすいのですが、金利が変動していくのが困るところになります。
金利が上がってしまったときには、返済額が増えてしまいますのでそこを気をつけておかなければいけません。
住宅ローンの借り入れをするときには、金利のことをしっかりと勉強しておきましょう。
住宅やマンションなどの高額な住宅を購入するときには、住宅ローンを使う必要があるといえます。
住宅ローンを借り入れすることによって、住宅を購入しやすくなるのです。
住宅ローンを借り入れるにあたって考えておかなければいけないことは、いくら借り入れをする必要があるのかということがあります。
そのために住宅の計画をしっかり考えておくことが必要になります。
よくあるのがもっといい住宅にしたくなり、住宅ローンの借入額を増やすケースがあります。
それをすると返済するのが大変になってしまうこともあるので、よく考えて行う必要があるのです。
住宅ローンを借り入れるときに自己資金が必要になってきます。
住宅ローンで全て借り入れることも可能なのですが、返済をしていくことがとても大変になります。
そのため、自己資金として住宅購入にかかるための費用の20~30%を用意するのがいいといわれています。
健康住宅を大分に購入した親戚も住宅ローンをできるだけ借りなくてもすむように、自己資金を貯めてから購入をしていました。
自己資金を貯めるのは中々難しいことですが、住宅ローンをひかれる気持ちになって貯金してみてはいかがでしょうか。
住宅ローンを借りると毎月こんなに返済しなければいけないのかということが実感できるのではないでしょうか。
住宅を購入するためには住宅ローンを使わなければいけないとは思いますが、あまり負担がかからずに返済に余裕ができるようにしていくといいのではないでしょうか。
注文住宅を建てるためには土地を購入するのが一般的であるといえます。
しかし、土地を購入する以外にも土地を借りることもできます。
その借りた土地の上に住宅を建てることもできるのです。
土地を借りる方法として使用貸借契約を結ぶか賃貸借契約を結ぶことまたは地上権を設定することになります。
使用貸借というのは無償でその土地を借りて、契約期間が終わればその土地を返すという契約になります。
この契約は親や兄弟、親戚などの間で結ばれることの多い契約となります。新築を大分に建てることを考えていた友人がいるのですが、彼は親から土地を借りることによって新築住宅を建てることができました。
賃貸借契約とはお金を支払うことによってその土地を借りるという契約を結ぶことです。
土地を借りるときのお金としては権利金、地代が必要になってきます。
この賃貸借契約を住宅を建てることを目的として使用する場合は、契約期限を更新することができます。
借主には賃借権という権利があるためです。
地上権の設定とは、土地に地上権を設定することによって住宅を所有することができます。
賃貸借契約と同様に、契約期限が終了する前に契約の更新をすることができます。
土地の所有者が土地を売りに出して他の人が所有者になった場合においても、住宅に住む権利を主張することができます。
賃貸借契約と違う点は地上権を地主の承諾を得ることなく、第3者に譲渡することができるところです。
中古住宅を購入するときに気になることとして、なにか問題があったときに対処をしてもらえるのかどうかが気になるところだと思います。
このような時は対処してもらえる場合と対処してもらえない場合があります。対処してもらえるのは隠れた瑕疵があったときになります。
瑕疵というのは本来そのものに対して備わっているはずの機能が備わっていないことをいいます。
例えば、雨漏りがしている、シロアリの被害があることなどがあげられます。
普通に注意をもって見ていたとしても気づくことのない欠陥のことです。
ただしこれは買主がこの事実を知らず、悪意を持っていない場合に限られます。
対処をしてもらえないのは、通常の範囲で気づくことのできる欠陥です。
中古の物件を取引するときには、現状渡しという取引形態となることがほとんどです。
現状渡しは、今の状態そのままで物件を引き渡すという契約になります。
そのため壁紙の汚れなどの通常使用をしている範囲での劣化などは保証をしてもらえないことになります。
売主には瑕疵担保責任というものがあり、隠れた瑕疵による損害は補償しなければいけないことになっています。
瑕疵担保責任では隠れた瑕疵による損害を補償してもらうために
瑕疵があることを知ってから1年以内で住宅の引渡しを受けてから10年以内という条件があります。
ですので、隠れた問題がある場合には、売主に対して賠償請求を行うことができます。
確実に保障をしてもらうことはできないかもしれませんが、参考にしてください。
建ぺい率と容積率について説明していきたいと思います。
建ぺい率は敷地面積の中にある建築面積がどのぐらいあるのかを割合で表したものをいいます。
建築面積というのは敷地内に建っている建物を真上から見たときの面積のことです。
例をあげると敷地面積が300㎡あったとして、建築面積が180㎡だったとします。そうすると180÷300で60%の建ぺい率になります。
容積率は敷地面積に対して住宅の各階の床の面積を合計した延べ面積の割合のことを表します。
例をあげると１階の床面積が100㎡、２階の床面積が80㎡、３階の床面積が70㎡だったとします。合計すると250㎡です。
敷地面積が500㎡だったとして
250÷500で50%の容積率となります。
以前用途地域によって建ぺい率と容積率が違うという話をしました。
用途地域には12種類あり、住宅に関わる地域が7種類あります。
なぜこのように分けているのかというと、住宅の環境を守るためです。
例えば、高さが低い住宅と高層マンションが並んで建っていたとします。そうすると、高さの低い住宅には日光が入らないかもしれません。
そうなってしまっては、低い住宅に住んでいる人は困ってしまいます。
そのため、低い住宅は低い住宅用の地域に建てることによって、住宅の環境を守ることができるのです。
用途地域にはこのほかに5種類あり、商業用の地域で2種類、工業用の地域で3種類となっています。
このうち住宅を建てることができるのは工業専用地域以外ですので、用途地域のことも考えておきましょう。
注文住宅を建てる前と後に税金などが必要になります。
必要なお金は住宅ローンにかかるものと住宅にかかるもの、そして出来上がった住宅にかかるものとがあります。
売買契約書や金銭消費貸借契約書には収入印紙が必要になります。
契約書に記載されている金額によって収入印紙の額が異なります。住宅にかかる印紙税は大体1万円か2万円になります。
登記手数料も必要になります。住宅の登記手続きや抵当権を設定する登記手続きのときなどに司法書士などに支払う手数料が必要になってきます。
民間の金融機関で住宅ローンを組んだ場合には、ほとんどのときにローン保証料が必要になります。
ローン保証料は、保証人として保証会社をつかうときに必要になるお金です。
他にも火災保険などいろいろとお金が必要になってきます。
住宅が出来上がってから必要になるのが、不動産取得税、固定資産税、都市計画税になります。
不動産取得税は不動産を取得した場合に、取得した人に課される税金です。
注文住宅の場合には土地と住宅にかかってくるお金となっています。
不動産取得税は取得したときに一度だけ支払うことになります。
固定資産税は毎年1月1日に固定資産を所有している人に納税の義務がある税金です。
都市計画税は市街化区域に土地や住宅を所有している場合にかかる税金となります。
固定資産税と同じく毎年1月1日に市街化区域に土地や住宅を所有している人にかかってくる税金です。
固定資産税と併せて徴収されることになります。
土地を購入することができたら、注文住宅を建てることになると思います。
注文住宅を建てるためには、施工してくれる会社を探すことになります。
施工してくれる会社には、ハウスメーカー、工務店、設計事務所などがあります。
ただ設計事務所は施工してくれる会社ではなく、施工してくれる会社を一緒に探してくれたり、設計をしてくれたりなどサポートをしてくれます。
設計事務所には設計業務と工事監理業務が主としてあります。
工事監理というのは、工事が設計図どおりに進んでいるかを確認するものです。
設計図どおりに進んでいなかったら、そのことを依頼主に報告してくれます。
施工してくれる会社が見つかったら、建築請負契約というものを結ぶことになります。
契約報酬の決め方には数種類の決め方があり、事前に概算の見積もりを出し、詳細は工事が進むにつれ、決めていくことになります。
他に実際に工事にかかった費用と報酬としてお金を上乗せした額を請求するなどがあります。
そのため、契約報酬はどうするのかを事前に話し合って決めておく必要があります。
住宅の代金を支払う時期は住宅が完成をして引渡しを受けるときになります。
しかし、工事の途中などでお金が必要になることがあります。
そのお金を施工する会社が立て替えておくのは難しいことがあります。
そのため、かかる代金を考慮して分割して払うといった方法がとられたりします。
住宅ローンを使っている場合にはつなぎ融資をしたりして対応することになります。